大容量ポータブル電源にPSEマークなくても大丈夫？

2019年の2月1日からPSEマークのないモバイルバッテリーが販売禁止になりました。

ポータブル電源については、どうなのか調べてみました。

この記事は経済産業省の資料を元に作成しています。
2019年に作成した記事になります。

モバイルバッテリーの規制対象化について

ポータブル電源について調べる前に、規制についても調べました。

平成３１年（２０１９年）２月１日以降、PSEマークのないモバイルバッテリーの販売が禁止されました。
現在流通しているものは、すべてPSEマークがあるものになっています。

もし、PSEマークがない場合は購入した店舗に問い合わせましょう。

モバイルバッテリーについて、どうしてPSEマークが必要になったのか

電気用品安全法の規制対象商品に、なるのか、ならないのか、微妙な商品であり、事故が急増していることが原因。

モバイルバッテリーの事故事例

すべての事例で内部ショートしていることがわかります。
ショートを起こし、発熱、火災等が発生しています。

モバイルバッテリーを使用する際の注意点

リコール品でないか確認

購入しようとしている商品についてリコールが出てないか確認しましょう。

消費者庁リコール情報のサイトです。検索欄で購入予定のものを検索していみてください。
「モバイルバッテリー」「ポータブル電源」と検索してもいいです。

商品を購入した際は、未使用状態であるか確認。箱が開封済みであったり、商品の梱包がおかしい時は、初期不良など返品のものではないのか、使用する前に販売店に確認したほうがいいです。

充電中の使用は避ける

充電（入力）しながらの出力は、バッテリーに負荷をかける状態になります。
パススルー機能を謳っている商品であれば、問題ないと思いますが、緊急時以外は避けたほうがいいです。

コネクターなど端子が曲がったものは使用しない

端子が曲がったものは、ショートする可能性があります。

製品本体に強い衝撃を加えない

落下させたり、踏みつけたり等強い衝撃を与えることで、内部が破損すると発熱、発火等の危険があります。

PSEマークが表示されているか確認する

現在販売されているものはPSEマークがあるはずなので、マークをしっかり確認する。
（モバイルバッテリーの場合）

就寝中などの充電時は周囲に可燃物を置かない

正しく使用していても発熱、発火等の可能性はあります。
充電中は周囲に可燃物を置かないようにして、被害の拡大を防止しましょう。
充電が終了した際は、そのままにせず端子を外しましょう。

ポータブル電源についてはPSEマークは必要か？

ポータブル電源ついて、経済産業省のQ＆Aに情報がありました。

「経済産業省のQ＆A」のページへ

下記に転載します。
ポータブル電源についてはQ.４に記載がありました。

ポータブル電源は電気用品安全法の規制対象外です。
家庭用のAC出力ができる（コンセントがある）ものはPSEマークがついていなくても販売できるようです。

規制対象となるモバイルバッテリーは、エネルギー密度の高いものに限られると聞くが、具体的な目安は？

内蔵する単電池１個当たりの体積エネルギー密度が、400Wh/L（ワット時毎リットル）以上のものが対象となる。なお、エネルギー密度の算出方法については、電気用品の範囲等の解釈について（PDF形式：304KB）のⅢ（３）項を参照。

リチウムポリマー電池を用いたものも対象となるのか？

リチウムポリマー電池は、リチウムによる酸化還元反応を用いた蓄電池であり、電気用品安全法の規制対象となるリチウムイオン蓄電池として従来扱っているので、リチウムポリマー電池を用いたモバイルバッテリーは対象となる。

モバイルバッテリーにＬＥＤを付けたものは、懐中電灯として使えるので非対象として良いか？

ＬＥＤ照明やカイロなどの単純で付加的な機能があったとしても、主たる機能が外付け電源として用いられるものはモバイルバッテリーとして扱い、対象。

交流１００Vも出力できる、いわゆるポータブル電源の扱いは？

蓄電池の出力は原理上直流に限られており、交流が出力できるポータブル電源は蓄電池に該当しないため、モバイルバッテリーとして扱わず、非対象。

ＵＰＳ（無停電電源装置）も対象となるのか？

ＵＰＳは、一般に商用交流電源に接続され、瞬時電圧低下や停電によるサーバーなどへのダメージを防ぐために設置される装置であり、その用途として単純な電源供給以外の機能が重要であることから、モバイルバッテリーとして扱わず、非対象。

バッテリー上がりを起こした自動車のエンジンを再起動するために用いられる、いわゆるジャンプスターターであって、直流５Ｖの出力端子を備え電子機器類の外付け電源としても使用できるものの扱いは？

ジャンプスターター本体に、キャパシタや保護装置（ショート、逆接続、過電流、逆電流対策）が内蔵されているものは、主たる用途が自動車エンジン再起動のための装置であり、モバイルバッテリーとして扱わず、非対象。一方、クリップコード側に保護装置があるものは、クリップコードを外した本体を電子機器類の外付け電源として使用することが主たる機能と判断されるため、モバイルバッテリーとして扱い、対象。

電子タバコやワイヤレスイヤホンに用いる充電ケースの扱いは？

主たる機能が外部機器（電子タバコやワイヤレスイヤホンの本体を含む）への給電である場合には、モバイルバッテリーとして対象。

モバイルバッテリー機能付きWi-Fiルーターの扱いは？

主たる機能はWi-Fiルーターとしての機能であり外部機器への給電ではないので、モバイルバッテリーとして扱わず、非対象。

スマートフォン、タブレット、ノートPC等であって外部に電源供給する機能を持つものも、今回の改正によって対象となるのか？

これらの機器の主たる機能は、外部機器への給電ではないので、モバイルバッテリーとして扱わず、非対象。

現在所有するポータブル電源のPSEマークについて

最後に所有するポータブル電源、モバイルバッテリーのPSEマークが本体にあるかどうか調べてみました。

ANKERは2015年と古い商品ですが、マークがありました。さすがです。

Chargi-Q mini LiberFlyerについては、amazonの商品ページによると現在PSEマークがあるようです。

最後に

ポータブル電源の本体については、PSEマークが必要ないことがわかりました。
（ACアダプターには必要です）
（電源内蔵のポータブル電源には必要です）